経営者のハートに火をつけろ!中小企業の業績向上に貢献するための心得

経営者のハートに火をつけろ!中小企業の業績向上に貢献するための心得のアイキャッチ

中小企業の業績向上に貢献することは「いい税理士」の使命です。では、「いい税理士」は具体的に、どのような形で中小企業の業績向上に貢献すべきなのでしょうか。
その答えを探るべく、Mikatus(ミカタス)は2019年8月に、大阪にて座談会を開催しました。テーマはズバリ「『いい税理士』はどのようにして中小企業の業績向上に貢献しているのか?」です。
関西でご活躍されている5名の「いい税理士」を志すみなさまにお集まりいただき、中小企業の業績向上に貢献するための心得についてお話を伺いました。

なぜ税理士は、中小企業の業績向上に貢献すべきなのか?

税理士の役割を一言で表すと何か。そう問われると「税の専門家」という言葉を思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。法人や個人の納税者が納めるべき税金を正確に計算したり、申告のために必要な、難解な書類を代わりに作成することは、税理士にとって重要な役割です。
しかし、AI(人工知能)の登場や業務の自動化の進展により、今やその仕事は価値を失っていく方向にあります。では、税理士という存在自体も価値が無くなってしまうのかというと、決してそうではありません。
税理士は、顧問先である中小企業の会計データを預かる身であり、お金の流れや預金の残高など、その会社の財務状況をつぶさに把握できる立場にあります。また、定期的に経営者と面談する機会を持てる税理士は、家族や従業員に相談できないような悩みでさえも、打ち明けてもらいやすい立場にあるといえます。

中小企業の経営者は、自身の家族はもちろん、従業員とさらにその家族の生活をも支えなければならないというプレッシャーを背負っています。経営者にとって、業績を向上させて会社を継続・発展させていくことは、まず第一に果たすべき責任ともいえます。
そのような経営者にとって、数字に強く様々な経営者とのつきあいもある税理士は、とても頼りになる存在なのです。

「いい税理士」はどのような成果を上げるのか?

では、税理士が中小企業の業績向上に貢献するためには、具体的に何をすればよいのでしょうか。また、どのような成果を上げることができれば、中小企業の業績向上に貢献したと言えるのでしょうか。
その答えを探るために、今回は「業績向上に貢献する」という観点で、成果を上げていらっしゃる「いい税理士」を志すみなさまにお集まりいただきました。

▼ご参加いただいたみなさま ※五十音順

氏名 事務所名/会社名 所在地
小澤 哲二 様 税理士法人 小澤事務所 滋賀県
田中 常彦 様 田中常彦税理士事務所 大阪府
藤本 隆  様 税理士法人キーストーン神戸 兵庫県
森本 琢磨 様 税理士法人森本会計 大阪府
横山 智晃 様 F&Link税理士法人 大阪府

今回お集まりいただいたみなさまには事前に「ご自身の関与によって中小企業の業績が向上した事例」をご準備のうえ、座談会に臨んでいただきました。
お話の中では、3期連続で増収増益を達成した事例をはじめ、売上や利益、そして現金の残高が大きく向上した事例などについて、それぞれご紹介いただきました。そのうえで、なぜその成果を達成することができたのか、業績を向上させるために必要なことは何かについて議論しました。

業績を向上させるのは「経営者」であり、「いい税理士」ではない

座談会では、会社の業歴や経営者のご年齢はもちろん、幅広い業種業態の業績向上に関する事例を伺うことができました。業績向上に貢献するためのアプローチも、大規模な設備投資から、新店舗の出店、借入金の圧縮など多岐にわたります。
しかし、アプローチ方法は異なっていても、「税理士として、中小企業の業績向上に貢献するために欠かせないものは何か?」という問いに対するみなさんの答えは共通していました。

それは、「経営者に『気づき』を与え、やる気にさせなければ中小企業の業績を向上させることはできない」ということ。

さらにみなさんが口を揃えておっしゃっていたことがあります。それは税理士がかける言葉やアドバイスの一つや二つで、経営者がその通りに動いてくれることは無い」ということです。
「人から言われたことをやる」のと、「自分がやらなければ!やりたい!と思ったことをやる」のとでは、本人のモチベーションも周りを巻き込む力も変わっていきます。とりわけ、経営者は家族や従業員の生活を背負って事業を切り盛りしています。そうした経営者の言動を変えるためには、いかに経営者自身が納得できるか、腹落ちするかが大切です。
税理士は数字に強く、さまざまな知識を持っています。そして色々な会社の事例を知っているがゆえに、あれこれとアドバイスをしたくなってしまうこともあります。しかし、税理士がどれだけアドバイスをしようと、それだけでは経営者を動かすことはできない。そして、その会社の業績が向上することはないというのです。

経営者に「気づき」を与えるための3つのアプローチ

いかにして経営者が「やらなくてはまずい!」「それだ!」「やるぞ!」と心から思えるような「気づき」を与えられるか。経営者が業績向上のために自ら動き出せるように着火することができるか。それが「いい税理士」に求められる役割です。
では、経営者に「気づき」を与えるためにはどうすればよいのか。みなさまの事例から、3つのアプローチ方法が見えてきました。
この3つのアプローチについての詳細は、続編の記事にてお届けしています。ぜひ、以下のリンクよりご覧ください。

印象的だったのは、「いい税理士」を志すみなさまに共通していた「成果を残さなければ意味がない」という考えです。顧問先の業績が向上したり、経営が改善したりしなければ、自分の存在価値はない。そのような気概を持ってみなさんは中小企業経営者と接しているのです。
知識やスキルも重要ですが、熱い想いを持って中小企業に向き合うことこそが、「いい税理士」を志す際の第一歩だといえそうです。

座談会にご登壇いただいた税理士さんの、中小企業の業績向上に貢献した事例をお届けしています。ぜひ合わせてお読みください。
▼小澤さんの事例記事
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